東京大学|大学院教育学研究科・教育学部 東京大学|大学院教育学研究科・教育学部

学校教育高度化センター

学校教育高度化センター

センターの目的

学校教育高度化センターは、平成18年度に、それまでの学校臨床総合教育研究センター(平成9年度創設)を改組して設置されました。前身である学校臨床総合教育研究センターは、教育研究の「実践性」「総合性」「連携性」にもとづき、「いじめ」「不登校」「教師の研修システム」「教師のストレス」「学力問題」「学力向上の学習環境支援システム」の研究など、学校現場のアクチュアルな問題を取り上げ、2~3年ごとのプロジェクト研究を推進してきました。

学校教育高度化センターは、学校教育高度化専攻(2006年に新設)との協調関係を基盤としながら、全国の大学機関・教員養成機関、教育委員会、学校等との連携をはかりつつ、教職専門性の高度化、学校開発政策の高度化を推進することを目的としています。学校教育の現実的な問題の解消を「実践性」「総合性」「連携性」の原則にもとづく研究によって推進する伝統は、学校教育高度化センターにおいても継承されています。また、平成27年度には新たに教育高度化・効果検証ユニット、およびグローバルユニットが設置され、センターの研究活動の一層の体系化と充実が図られています。

本センターでは、以下のテーマで研究プロジェクトに取り組んできました。
平成20年度・21年度:
「学校教育の質の向上」
平成22年度・23年度:
「学校における新たなカリキュラムの形成:次の学習指導要領改訂を展望して」
平成24年度・25年度:
「社会に生きる学力形成をめざしたカリキュラム・イノベーション」
平成26年度・27年度:
 「グローバル時代の学校教育」

若手研究者国際発信力向上プログラム

若手研究者の支援を目的とし毎年継続して実施してきた、研究科内の公募による大学院生プロジェクトを、平成26年度より「若手研究者国際発信力向上プログラム」として実施しています。教育学研究科の協定大学であるストックホルム大学の大学院生と「グローバル時代の学校教育」をテーマに国際シンポジウムを開催し、若手研究者の海外での発表・交流を支援しています。

教育関係者への情報発信

当センターでは、国内外の教育関係者のパイプ役となることを目指し、平成26年度にリニューアルしたホームページを通じて日本語と英語で教育関係者へ幅広く情報発信を行っています。また、海外の研究者を招いた講演会や国内外のセンター訪問者との交流を行い、関連のニュースも掲載しています。

関連研究プロジェクト

現在センターと関連して3つの研究プロジェクトが進められています。プロジェクト2年目となる「ガバナンス改革と教育の質保証に関する理論的実証的研究」(科学研究費補助金基盤研究A、研究代表:大桃敏行)では「国際シンポジウム:高い質の教育をいかにして保障するのか―フィンランド、香港、アメリカ、日本の取り組み―」を開催しました。また平成27年度より新しく「日本型21世紀対応教育の国際モデル化に関する国際比較研究-多元的モデルの構築」(科学研究費補助金基盤研究A、研究代表:恒吉僚子)と「アジアにおける「知識外交」と高等教育の国際化に関する実証的研究」(代表:北村友人)が始まり、「国際シンポジウム:21世紀教育モデルの構築 「日本型」教育モデルの国際的可能性と課題を問う」を開催しました。


  • センター共催シンポジウム(2015年10月)

  • センター主催シンポジウム(2015年12月)

  • 若手研究者育成プロジェクト中間報告会
    (2015年12月)

  • エジプト教育分野高官視察団来訪(2015年10月)

スタッフ紹介

高橋 史子(たかはし ふみこ)助教(社会学)

高橋 史子(たかはし ふみこ)
助教(社会学)

外国籍児童・生徒の教育、各都道府県や市区町村の「多文化共生」をスローガンとした取り組みの分析を通じて、多民族・多文化社会での学校教育の果たす役割、日本のナショナリズムやエスニシティの捉え方を研究しています。在日韓国・朝鮮人と呼ばれる人々に加えて、特に90年代からは様々な国籍の人々が日本で生活しています。統計によるマクロな分析と観察やインタビュー調査によるミクロな分析を用いて、外国につながりのある子どもたちが日本で教育を受け就職していく過程で抱える多様な問題の理解を深めることを目指しています。

教育研究創発機構
Organization for Creating Educational Research

2004年度から,教育学研究科内に,学校臨床総合教育研究センターをひとつの中核センターとして,教育研究創発機構(以下,機構)が設立されました。ますます複雑化し,多様化する「教育の問題」を解明するためには,既存の学問分野にとらわれない教育研究が必要です。このような時代の要請に応えるために誕生したのが本機構です。したがって,機構は,従来の教育研究の枠組みにこだわることなく,新たな教育研究を誘発し創造することをめざした新しいタイプの組織といえます。

機構は,「学校教育高度化センター(旧学校臨床総合教育研究センター)」に加え,2004年に発足した「先端発達研究センター」,2009年に発足した「バリアフリー教育開発研究センター」および2015年度に発足した「発達保育実践政策学センター」の4センターを中心に,さまざまな分野の研究をつなぎ,さらなる発展を促すためのインキュベーション(新規研究支援)ないしネットワーク構築のための活動を行っています。とくに大学院学生をはじめ,若手研究者に,「コースの壁」「既存の領域の壁」を越えた研究交流の場を提供することを機構の課題と考えています。次世代が担っていくべき新たな視点からの教育研究を創発することも,機構の役目です。

ページトップへ