教育研究創発機構について

2004年度から、教育学研究科内に、学校臨床総合教育研究センターをひとつの中核センターとして、教育研究創発機構(以下、機構)が設立されました。ますます複雑化し、多様化する「教育の問題」を解明するためには、既存の学問分野にとらわれない教育研究が必要です。このような時代の要請に応えるために誕生したのが本機構です。したがって、機構は、従来の教育研究の枠組みにこだわることなく、新たな教育研究を誘発し創造することをめざした新しいタイプの組織といえます。

機構は、「学校教育高度化・効果検証センター(旧学校臨床総合教育研究センター)」に加え、2009年に発足した「バリアフリー教育開発研究センター」、2015年に発足した「発達保育実践政策学センター」および2019年に発足した「海洋教育センター」の4センターを中心に、さまざまな分野の研究をつなぎ、さらなる発展を促すためのインキュベーション(新規研究支援)ないしネットワーク構築のための活動を行っています。とくに大学院学生をはじめ、若手研究者に、「コースの壁」「既存の領域の壁」を超えた研究交流の場を提供することを機構の課題と考えています。次世代が担っていくべき新たな視点からの教育研究を創発することも、機構の役目です。

その他の関連施設

教育学部図書室

主に教育学・哲学・心理学・社会学・身体諸科学・図書館情報学等の分野の資料を所蔵し、学内外の多くの方に利用されています。

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教育学部附属中等教育学校

「探究的な学び、協働的な学び」を通して「豊かな市民性」を醸成する中高一貫校です。

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心理教育相談室

当相談室は、臨床心理士の専門的な教育訓練を受けている大学院生が教員の指導の下で、心理的問題を抱えた子どもや成人を対象に相談支援を行っています。

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学校教育高度化・効果検証センター(CASEER)

CASEERは2017年度に設置され、現在は効果検証部門と教育高度化部門から成り、前者は探究学習などの効果検証、後者は海外機関との連携に取り組んでいます。

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バリアフリー教育開発研究センター

社会の「バリア(障壁)」を可視化し、多数な人で構成されるインクルーシブな学校・組織・社会の実現を目指し、教育研究活動をしています。

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発達保育実践政策学センター

乳幼児期の保育・教育の実践や政策に関わる国内外の研究者、実践者、国・自治体等と連携し、多数の共同・共創型の研究を実施しています。

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海洋教育センター

地球環境と人間文化の繋がりに関心を寄せる国内外の研究者や教育関係者等との連携を通じて、「海と水」を守護とした教育の研究を行います。

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