入学希望の方へ
研究・学習概要
修士課程
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- 修士課程を修了するためには、30単位の取得と修士論文の執筆及び審査に合格することが必要です。（通常２年間）
- １年次は必要単位の取得、文献研究、研究計画の精緻化などを行います。
- ２年次は調査・実験・実践などの遂行、データの取得・分析、修士論文の執筆を行います。
博士課程
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- 博士課程を修了するためには、20単位の取得と博士論文の執筆及び審査に合格することが必要です。（通常３年間）
- 博士課程では積極的な学会活動及び学会誌への投稿が期待されます。
- コースや研究科のプロジェクトに参加する人も多いです。
授業
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- 授業は修士・博士合同で開講され、演習形式が中心です。文献の輪読、講義、ディスカッションによって進められます。
- 毎週金曜２限に論文指導（ゼミ）があり、修士・博士研究の進捗の発表、及び質疑応答を行います。コメントシートなども活用し、建設的な意見交換がされます。
⇒学会誌投稿論文や研究室紀要の検討会が開かれることもあります。
2024年度開講科目
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- 本年度の学校開発政策コースの科目は以下の通りです。
- 勝野教授
- 「現代学校改革の諸問題」
- 「学校経営実践の開発Ⅱ」
- 「学校経営実地研究」
- 「学校経営研究論文指導」
- 村上教授
- 「教育政策基礎論」
- 「教育行政事例研究Ⅱ」
- 「教育行政実地研究」
- 「教育行政研究論文指導」
- 橋野准教授
- 「教育政策基礎論」
- 「教育政策研究方法論Ⅱ」
- 「教育政策実地研究」
- 「教育政策研究論文指導」
- 他コースとの合併科目
- 「子どもの権利の諸問題」
- 「教育制度の公共政策分析」
- 「教職専門性開発研究概論」
- 「地球規模課題とESD」 など
入学案内
入試に関して（以下はコース教員の責任において書いたものです）
修士課程を受験される方へ
学術的文献を理解し、論文を執筆する上で方法についてのトレーニングは不可欠です。当コースの修士課程では、入学時点で、社会科学方法論の基礎的事項（学部レベル）を身につけていることを前提として授業・指導を行っています。入学希望の方は、教育行財政・学校経営という対象のみならず、方法（論）に関しても基礎的事項も欠かさず学習してください。方法（論）も大学院入試の専門試験の出題の対象となります。下記は、過去3年度の学部（教育実践・政策学コース）の「教育行政調査演習」で方法論の学習に際して用いた文献です。学習の際に参考にしていただければ幸いです。
2023年度
- 伊藤修一郎 (2022)『政策リサーチ入門―仮説検証による問題解決の技法（増補版）』東京大学出版会.
- 井頭昌彦編著（2023）『質的研究アプローチの再検討: 人文・社会科学からEBPsまで』勁草書房.
- 畑農鋭矢・水落正明 (2022)『データ分析をマスターする12のレッスン（新版）』有斐閣.
*量的研究法の学習（上記文献3の内容）および調査データの分析の際にはRを用いました。
2022年度
- 伊藤修一郎 (2022)『政策リサーチ入門―仮説検証による問題解決の技法（増補版）』東京大学出版会.
- ロバート K. イン（近藤公彦訳）(1994=2011) 『新装版 ケース・スタディの方法（第2版）』千倉書房
- J. W. クレスウェル, V. L. プラノ クラーク（大谷順子訳）(2007=2010)『人間科学のための混合研究法 : 質的・量的アプローチをつなぐ研究デザイン』北大路書房.
- 畑農鋭矢・水落正明 (2017)『データ分析をマスターする12のレッスン』有斐閣.
*量的研究法の学習（上記文献4の内容）および調査データの分析の際にはRを用いました。
2021年度
- 伊藤修一郎 (2011)『政策リサーチ入門―仮説検証による問題解決の技法』東京大学出版会.
- 佐藤郁哉 (2008)『質的データ分析法―原理・方法・実践』 新曜社.
- 畑農鋭矢・水落正明 (2017)『データ分析をマスターする12のレッスン』有斐閣.
*量的研究法の学習（上記文献3の内容）および調査データの分析の際にはExcel, Rを用いました。
博士課程を受験される方へ
- 博士課程からの入学者に関しては、教育政策・行財政・学校経営研究の分野に関して、本コースの修士課程修了者と同程度の内容をすでに修得していることを前提としています。
- 博士課程での研究計画については、入学時点である程度見通しが立っている（具体的には当該テーマに関する修士論文相当の論文、または学会誌に査読論文として掲載可能な水準の論文がある）ことが望まれます。
- 提出書類における「修士の学位論文、あるいはこれに代わる論文」については、本コースの研究領域（教育行政学・教育経営学）に属すテーマで書かれたものを提出してください。修士課程での専攻が異なる場合は、修士論文ではなく、別途作成した論文を提出してください（要綱「6. 提出書類等」）。
- 博士課程入学試験における口述試験では、修士論文の内容、博士課程での研究計画のほかに、教育政策・教育行財政・学校経営に関する領域的事項および研究方法論に関する試問を行います。参考までに、学校開発政策コースの専任教員が毎年度開講している授業の一覧を下記に載せておきます。各授業内容および関連文献（教科書または参考文献）については授業カタログからご確認ください。
- 現代学校改革の諸課題（勝野）
- 教育政策基礎論（村上・橋野）
- 学校経営実践の開発（勝野）
- 教育行政事例研究（村上）
- 教育政策研究方法論（橋野）
研究計画書について（修士・博士課程共通）
研究計画書は入学後の研究に関わる意欲・能力を判断するうえで重要な提出書類ですが、毎年、内容が不十分な研究計画書が見受けられます。特に「Ⅱ. 現在考えている入学後の研究の主題および内容」について、漠然とした興味・関心を記しただけのものが少なくありません。この欄の記述に際しては、研究計画書にある指示事項（研究目的、研究計画・研究方法、この研究の特色、この研究に関連する内外の先行研究の状況等を簡潔に記入すること）を厳守するようお願いいたします。特に以下の点に注意してください。
- 内外の先行研究の状況については、関連のある重要な学術文献を必ず挙げてください。その上でどのような課題を設定し、先行研究の知見に対してご自身の研究がどのような点で独自性を持ちうるのかを論じてください。
- 研究方法については、なぜその方法を用いるのか、問いと方法の関連性について説得的に論じてください。
