東京大学大学院教育学研究科 バリアフリー教育開発研究センター

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研究活動

バリアフリー教育・研修プログラム開発研究

概要

 本センターでは、社会の多様性が高まる中で、様々な差異を持った人々と共生するための知と技術を使いこなし、また生み出していくことのできる人材が求められていることを踏まえ、障害者等の社会的包摂に寄与する効果的な教育・研修を促進するため、企業、教員、生徒といった対象ごとに調整されたプログラムの開発研究を実施している。プログラムの開発に留まらず、その持続的な実施のスキームについても、多用な社会的ネットワークの活用を視野に入れて検討を進めている。

研究プロジェクト

(1)中等教育向け教育プログラムの開発(共生の作法と技法を育てる学習プログラムの開発)(責任者:星加良司(本センター講師))
  • 従来の人権教育・共生教育・障害理解教育の枠を越えた、新しい発想に基づく授業作り
  • 東京大学教育学部附属中等教育学校をフィールドとしたプログラムの試行的実施と効果検証
  • 全国の中等教育において汎用的に実践できる具体的なプログラム(モジュール)の教材化
※研究成果の一部に、科学研究費補助金・基盤研究(A)「社会に生きる学力形成をめざしたカリキュラム・イノベーションの理論的・実践的研究」分担研究(代表:小玉重夫)(2011年4月~2014年3月)を含む。
(2)企業向け研修プログラムの開発(責任者:星加良司(本センター講師))
A.雇用に関する研修
  • 多様な属性や働き方を受容する態度を形成し、柔軟な職場環境を実現するための研修プログラム
  • 改正障害者雇用促進法(2016年4月施行)における新たな法的義務に応じた対応
  • 株式会社富士通ラーニングメディア編・東京大学大学院教育学研究科附属バリアフリー教育開発研究センター監修『障害者とともに働く職場作り:合理的配慮への対応(基礎知識編)』、及び、『同(ケーススタディ編)』をリリース予定(2015年4月)。
※研究成果の一部に、科学研究費助成事業・基盤研究(C)「社会的ケアとしての合理的配慮:市民社会の配慮実践を支える理論とプログラム開発」(2012年4月~2015年3月)を含む。
B.事業実施に関する研修
  • 社会の構成員の多様性を踏まえたサービス提供を実現するための研修プログラム
  • 障害者差別解消法(2016年4月施行)における新たな法的義務に応じた対応
  • 株式会社JTB総合研究所編・東京大学大学院教育学研究科附属バリアフリー教育開発研究センター監修『障害者差別解消法に対応した事業研修(基礎知識編)(仮)』(2015年6月)、及び、『同(実践編)(仮)』(2015年9月)をリリース予定。
※研究成果の一部に、科学研究費助成事業・基盤研究(C)「社会的ケアとしての合理的配慮:市民社会の配慮実践を支える理論とプログラム開発」(2012年4月~2015年3月)を含む。なお、株式会社JTB総合研究所との共同研究「社会の多様性に対応したサービス実現のための研修教材に関する開発研究」(2015年4月~)において研究を継続予定。

運動学習理論に基づいたスキル修得・リハビリテーション手法の開発

概要

ロボットマニピュランダムを用いた運動学習実験とfMRIによる脳機能イメージング、TMSやtDCSなどの非侵襲的脳刺激法を組み合わせることで、動作スキル修得や運動機能障害からの機能回復の過程で生じる行動・脳機能レベルでの変化およびその変化を引き起こす神経科学的機序を明らかにする。また、こうした基礎的な知見に基づき、効率的なリハビリテーション・トレーニング方法を開発する。

関連する研究プロジェクト

(1)身体運動の脳内表象と運動記憶との関連
文部科学省科学研究費(基盤研究(A):H26-30)

(2)新型経頭蓋磁気刺激システムを用いた大脳皮質近接領域相互作用の研究
文部科学省科学研究費(挑戦的萌芽研究:H26-28)

(3)脳への電気刺激を用いたヒト運動行動・記憶の非侵襲的操作
二国間交流事業共同研究(ベルギーとの共同研究:H26-28)